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遺伝性腫瘍専門医

遺伝性腫瘍専門医

第7回2023年度遺伝性腫瘍専門医認定試験　結果

第7回2023年度に実施されました遺伝性腫瘍専門医認定試験結果は、次の通りです。

CBT試験（50問、50点）　

受験者数　119名

合格者数　100名　不合格者数　19名

最高得点　46点　最低得点　18点

面接試験

受験者数　104名

合格者数　99名　不合格者数　5名

審査コメント：以下の理由で不合格になっていますので、次回申請時に参考にしてください。

申請書類の症例が遺伝性腫瘍でなかったケースが多いため、遺伝性腫瘍の症例経験が不足している。
遺伝性腫瘍の遺伝カウンセリングの陪席経験が不足している。
用語の使い方や記載方法、家系図の記載法が適切でない。

一般社団法人日本遺伝性腫瘍学会

専門医制度小委員会　委員長　隈元謙介

【重要】遺伝性腫瘍専門医制度の経過措置期間の延長について

　遺伝性腫瘍専門医制度の経過措置期間は、2024年度までと規定されておりましたが、さらに2年間延長し、2026年度まで経過措置で専門医取得できることといたします。

日常診療においてコンパニオン診断での遺伝学的検査の実施や包括的がん遺伝子プロファイリング検査が保険収載されたこともあり、ここ数年遺伝性腫瘍への関心が非常に高まって参りました。しかしながら、この3年間に及ぶCOVID-19のパンデミックによる社会活動の制限もあり、経過措置後の研修制度のできる施設が限られているなどの体制整備にさらなる時間を要することが見込まれます。この機会に一人でも多くの方に専門医取得を目指していただき、2027年度以降は日本のすべての都道府県内の病院で研修できるように整備してまいります。

遺伝性腫瘍専門医制度の経過措置期間の延長に伴いまして、現在2025年以降の専門医取得を目指して研修登録をされている方も規定の症例経験を積んでいる場合には経過措置内に試験を受けることができます。なお、2027年以降に専門医試験を受ける予定の方は、2024年の夏までには入会し研修登録をしてください。

一般社団法人日本遺伝性腫瘍学会

理事長　石田秀行

専門医制度小委員会

委員長　隈元謙介

Q&A よくある質問（PDF）

専門医制度認定試験筆記試験問題のサンプルを掲載いたしました。

専門医制度認定試験筆記試験問題サンプル

“遺伝性腫瘍専門医制度”について

2023年7月
一般社団法人日本遺伝性腫瘍学会理事長　石田秀行

担当理事　隈元謙介

　遺伝性腫瘍専門医制度がスタートした2017年から6年が経過しましたが、この短い期間にがん診療にパラダイムシフトがおきました。日常診療で臨床医が薬物療法のコンパニオン診断として遺伝子検査を実施する機会が増え、がんゲノム医療中核・拠点病院，同連携病院等を中心にがん遺伝子パネル検査を実施することができるようになりました。なかでも、乳癌症例に生殖細胞系列病的バリアントを調べるBRACAnalysisが保険診療で実施できるようになり、遺伝学的検査による遺伝性腫瘍の診断が確実なものとなり、リスク低減手術まで実施されるようになりました。また、免疫チェックポイント阻害剤がMSI-H症例に奏効することもトピックとなり、これまでLynch症候群の補助的診断であったMSI検査までもいまやがん診療に関わる臨床医の誰もが知るようになりました。

こうしたゲノム医療が時代の潮流となることを見越して、「診療科横断的に遺伝性腫瘍全般にわたって原因と表現型を理解し罹患が疑われる患者から罹患している患者の診断と治療を十分に理解し行える医師を育成するため」に、本学会では遺伝性腫瘍に特化した専門医制度を2017年に発足し同年11月に第1回の専門医認定試験を実施しました。我々の理念は、多くのがん診療に関わる医療従事者から賛同を受け、途中COVID-19によるパンデミック中の様々な制限のなかでも、毎年専門医取得を目指す受験者数は右肩上がりに増加し、前回（第6回）までの専門医認定試験で483名の医師が専門医を取得しました。今後も、がん診療に関わる医療従事者にとってあらゆる場面で遺伝学的検査を実施する機会は増加することが予測されるなかで、遺伝性腫瘍専門医の取得は、遺伝性腫瘍に精通するエキスパートになるための登竜門になることでしょう。

本学会では、遺伝性腫瘍全般について最新の情報を提供し共有していくことで遺伝性腫瘍に精通した遺伝性腫瘍専門医を育成するシステム構築の一環として、様々な取り組みをしています。2022年度には、遺伝性腫瘍専門医として習得しておくべき知識を結集したテキストブックを発刊しました。さらに本学会の会員限定で視聴できるE-learningも日常専門領域としている方以外には診療に携わる機会の少ない遺伝性腫瘍を中心にその領域のリーダーである先生方に講義していただくなど充実したコンテンツを作成しました。したがって、今年度から新規専門医取得、専門医更新対象者にE-learning受講を必須といたしました。

一般臨床医・基礎研究者に関わらず、がん診療に関わるすべての医療従事者が、遺伝学的検査を実施する対象をよく理解したうえで遺伝性腫瘍の身体的サポートはもちろんのこと、認定遺伝カウンセラー®や遺伝性腫瘍コーディネーター、看護師や臨床検査技師、薬剤師と協調して適切な遺伝カウンセリングを通じて患者の社会的心理的サポートできる全人的で社会的貢献に寄与できる人材の育成に努めてまいります。

遺伝性腫瘍専門医制度の概要

2017年度より家族性腫瘍専門医制度を開設し、2019年6月の本会名称変更に伴い、
遺伝性腫瘍専門医制度と改称いたしました。その制度の概要を以下の通りお知らせします。

①暫定遺伝性腫瘍指導医（暫定指導医）: 書類審査により暫定指導医が認定されます。申請は年間を通して、随時受け付けます。申請期間の制限はありません。筆記試験・面接試験はありません。（暫定指導医の資格は2027年度より廃止されます。あわせて暫定指導医による遺伝性腫瘍研修施設の認定資格も失われます。）正規の指導医は、「5年以上、遺伝性腫瘍専門医として遺伝性腫瘍の医療に携わっている」ことが申請資格のひとつにあり、申請受付の開始は2022年度です。

②遺伝性腫瘍研修施設（研修施設）: （暫定）指導医の先生方が在籍する施設では、研修施設の申請が可能となります。書類審査により研修施設が認定されます。申請は年間を通して、随時受け付けます。申請期間の制限はありません。

③遺伝性腫瘍専門医（専門医）: 2026年度まで、経過措置の資格基準にて申請を受け付けます。書類審査に問題が無ければ、筆記試験・面接試験を受けていただきます。

※「専門医制度に関するお知らせ」をご参照ください。
※2027年度以降は、専門医の申請資格が変更され、研修施設における3年間の研修などが追加されます。なお、研修施設に所属していない場合でも、原則として、指導医の所属する研修施設において、指導医に対面指導を受けた症例は、研修実績とみなされます。ただし、研修開始に際して、事務局に届け出が必要です。研修施設に所属している場合、研修開始の届け出は必要ありません。

詳細につきましては、下記のリンクをご参照ください。