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遺伝性腫瘍専門医

遺伝性腫瘍専門医

第6回（2022年度）遺伝性腫瘍専門医認定試験　結果

CBT試験（50問、50点）　

受験者数　168名

合格者数　146名　不合格者数　22名

最高得点　45点　最低得点　19点

面接試験

受験者数　153名

合格者数　148名　不合格者数　5名

審査コメント：以下の理由で不合格になっていますので、次回申請時に参考にしてください。

申請書類の症例が遺伝性腫瘍でなかったケースが多いため、遺伝性腫瘍の症例経験が不足している。
遺伝性腫瘍の遺伝カウンセリングの陪席経験が不足している。
用語の使い方や記載方法、家系図の記載法が適切でない。

一般社団法人日本遺伝性腫瘍学会
専門医制度小委員会

【重要】遺伝性腫瘍専門医制度の経過措置期間の延長について

　遺伝性腫瘍専門医制度の経過措置期間は、2024年度までと規定されておりましたが、さらに2年間延長し、2026年度まで経過措置で専門医取得できることといたします。

日常診療においてコンパニオン診断での遺伝学的検査の実施や包括的がん遺伝子プロファイリング検査が保険収載されたこともあり、ここ数年遺伝性腫瘍への関心が非常に高まって参りました。しかしながら、この3年間に及ぶCOVID-19のパンデミックによる社会活動の制限もあり、経過措置後の研修制度のできる施設が限られているなどの体制整備にさらなる時間を要することが見込まれます。この機会に一人でも多くの方に専門医取得を目指していただき、2027年度以降は日本のすべての都道府県内の病院で研修できるように整備してまいります。

遺伝性腫瘍専門医制度の経過措置期間の延長に伴いまして、現在2025年以降の専門医取得を目指して研修登録をされている方も規定の症例経験を積んでいる場合には経過措置内に試験を受けることができます。なお、2027年以降に専門医試験を受ける予定の方は、2024年の夏までには入会し研修登録をしてください。

一般社団法人日本遺伝性腫瘍学会

理事長　石田秀行

専門医制度小委員会

委員長　隈元謙介

Q&A よくある質問（PDF）

専門医制度認定試験筆記試験問題のサンプルを掲載いたしました。

専門医制度認定試験筆記試験問題サンプル

“遺伝性腫瘍専門医制度”について

2020年8月
一般社団法人日本遺伝性腫瘍学会理事長　石田秀行

現代はゲノム医療の時代であると言われています。がんを含めてすべての疾病の背景に何らかの遺伝子の関与があるのは今や周知の事実ですが、“遺伝”と“がん”が関わる “遺伝性腫瘍（家族性腫瘍）”は、まさにこのゲノム医療のモデルケースとも考えられます。遺伝性腫瘍は、がん全体の中では決して多いものではありませんが、がん関連遺伝子の研究を通じて発がん機構の解明に多大な貢献を果たしてきました。臨床現場においても遺伝カウンセリングの担当部門を含めた多診療科から構成されるチーム医療が重視され、遺伝性腫瘍は現在のわが国のがん対策上も“希少がん”、“遺伝性のがん”、“AYA世代のがん”として重要な位置を占めるようになりました。

一方、専門分化した医療の質を担保するために、従来各種学会は専門医制度を構築してきましたが、医療の質の向上・標準化を図り、国民の信頼を得るためにこの専門医の見直しが数年来論議されております。現在、一般社団法人日本専門医機構を中心とした新専門医制度の確立も検討されているところです。

本学会は、家族性腫瘍の重要性と特殊性に鑑み、家族性腫瘍に特化した専門医制度の設立を数年来模索してきた経緯があり、2017年4月の社員総会（定時評議員会）で、“家族性腫瘍専門医制度”が正式に承認されました。すなわち、一般社団法人日本家族性腫瘍学会（当時）の主要な学会事業の一環として、“腫瘍学と遺伝学に精通し、家族性腫瘍に関する適切な医療を推進できる優秀な人材の養成を行い、家族性腫瘍に関する知識の普及、医療活動の向上、以って国民の福祉への貢献を目的に、家族性腫瘍専門医を認定する（家族性腫瘍専門医制度規則第1条）”の理念に沿った制度として構築されました。同年5月から暫定指導医申請、研修施設申請等が開始となり、続いての専門医申請を経て、同年11月には第1回の専門医認定試験が実施されました。2020年７月時点で、専門医：183名、暫定指導医：69名、および研修施設として34施設を認定しています。

一般社団法人日本家族性腫瘍学会は2019年6月に、一般社団法人日本遺伝性腫瘍学会へ名称変更を行いました。この名称変更はがんゲノム医療の急速な臨床実装と遺伝性腫瘍に対する社会の認知度の上昇を背景とした時代的要請に基づくものです。本学会の名称変更に伴い、“家族性腫瘍専門医“も”遺伝性腫瘍専門医“へと名称変更を行いました。

2019年6月には、難治がん・希少がん等、限定した対象ではありますが、がんの遺伝子パネル検査も保険承認されました。これらのがんゲノム医療の臨床実装が加速化する中で、遺伝性腫瘍が診断される機会が飛躍的に増加すると推測されます。遺伝性腫瘍の患者・家族の方々の診療を適切に行うためには、専門的人材の存在が必要不可欠であり、本学会では今後数年間で、 300～500名の遺伝性腫瘍専門医の育成を計画しています。

本学会は会員数が2000人に満たない学術集団です。日本医学会にも未加入であり、一般社団法人日本専門医機構の示す専門医の基準を満たしておりません。したがって、現時点では “遺伝性腫瘍専門医”はあくまでも学会認定の専門医という範疇に留まりますが、遺伝性腫瘍に特化して国民の福祉に貢献できる医療専門職として認識されるよう、新専門医制度全般の今後の動向も見据えながら、方向性を模索していきたいと考えています。

学会会員諸兄のご意見・ご教示・ご協力を心よりお願いする次第です。

遺伝性腫瘍専門医制度の概要

2017年度より家族性腫瘍専門医制度を開設し、2019年6月の本会名称変更に伴い、
遺伝性腫瘍専門医制度と改称いたしました。その制度の概要を以下の通りお知らせします。

①暫定遺伝性腫瘍指導医（暫定指導医）: 書類審査により暫定指導医が認定されます。申請は年間を通して、随時受け付けます。申請期間の制限はありません。筆記試験・面接試験はありません。（暫定指導医の資格は2027年度より廃止されます。あわせて暫定指導医による遺伝性腫瘍研修施設の認定資格も失われます。）正規の指導医は、「5年以上、遺伝性腫瘍専門医として遺伝性腫瘍の医療に携わっている」ことが申請資格のひとつにあり、申請受付の開始は2022年度です。

②遺伝性腫瘍研修施設（研修施設）: （暫定）指導医の先生方が在籍する施設では、研修施設の申請が可能となります。書類審査により研修施設が認定されます。申請は年間を通して、随時受け付けます。申請期間の制限はありません。

③遺伝性腫瘍専門医（専門医）: 2026年度まで、経過措置の資格基準にて申請を受け付けます。書類審査に問題が無ければ、筆記試験・面接試験を受けていただきます。

※「専門医制度に関するお知らせ」をご参照ください。
※2027年度以降は、専門医の申請資格が変更され、研修施設における3年間の研修などが追加されます。なお、研修施設に所属していない場合でも、原則として、指導医の所属する研修施設において、指導医に対面指導を受けた症例は、研修実績とみなされます。ただし、研修開始に際して、事務局に届け出が必要です。研修施設に所属している場合、研修開始の届け出は必要ありません。

詳細につきましては、下記のリンクをご参照ください。