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遺伝性腫瘍指導医

遺伝性腫瘍指導医

暫定遺伝性腫瘍指導医更新に関するお知らせ

暫定遺伝性腫瘍指導医更新申請対象者　各位

一般社団法人日本遺伝性腫瘍学会
専門医制度小委員会

2022年度　暫定遺伝性腫瘍指導医更新業務に関するお知らせ

　有効期限が2023年3月31日までの暫定遺伝性腫瘍指導医認定証をお持ちの方を対象として、暫定遺伝性腫瘍指導医の更新業務を下記の通り行う予定です。申請書類につきましては、2022年10月下旬にホームページ上に掲載いたします。

　尚、「5年以上、遺伝性腫瘍専門医として遺伝性腫瘍の医療に携わっている」場合には、2022年度遺伝性腫瘍専門医更新の後に、（正規）遺伝性腫瘍指導医としての更新が可能となります。その場合、申請書類・申請時期が異なるため、ご留意ください。

記

1. 更新申請書類について

1)暫定遺伝性腫瘍指導医更新申請書

2)暫定遺伝性腫瘍指導医更新申請書用履歴書

3)学術集会参加証（写）

暫定指導医取得後に遺伝性腫瘍に関連する学術集会に計3回以上参加

（日本遺伝性腫瘍学会学術集会　計2回の参加を含む）

4)遺伝性腫瘍に関連した論文3編（写）、あるいは学会発表（写）

暫定指導医取得後に遺伝性腫瘍に関連した論文（総説・原著・症例報告の別を問わない）を筆頭者または共著者として 3 編以上。ただし、学術集会での遺伝性腫瘍に関連した筆頭者または共著者として演題発表は、計2回を論文１編とみなす事ができる。

5)遺伝性腫瘍専門医更新手数料の納付を証明するもの（写）

2.申請期間

令和4（2022）年11月1日（火）～令和4（2022）年12月26日（月）厳守
※期日を過ぎてからの申請手続きは行えませんので、ご留意ください。

3.申請手数料
10,000円　

4.申請方法
申請期間内に本会ホームページに申請用ページを公開いたします。申請書類をDropboxへアップロードする形式でご提出していただく予定です。

5.審査結果の通知
2023年2月上旬頃に通知します。

6.認定証の発送
本会登録の送付先にお届けします（有効期間5年）。

【提出先】

Dropboxの提出方法

用意するもの

・コンピューターおよびウェブ・ブラウザー

・提出すべき文書ファイル（専門医申請書類一式）

　　　１）PDFにする　　（Wordでのご提出はご遠慮ください）

　　　２）ZIPフォルダに入れる（フォルダ名、ファイル名は氏名）

・Dropboxのユーザー登録は必要ございません。

※複数回ご提出された場合は、最新でご提出いただいた書類を最終版とさせていただきます。

こちらからご提出ください

（正規）遺伝性腫瘍指導医更新に関するお知らせ

（正規）遺伝性腫瘍指導医申請対象者　各位

一般社団法人日本遺伝性腫瘍学会
専門医制度小委員会

2022年度　（正規）遺伝性腫瘍指導医申請業務に関するお知らせ

　2022年度　遺伝性腫瘍専門医を更新された方を対象として、（正規）遺伝性腫瘍指導医の申請業務を下記の通り行う予定です。申請書類につきましては、2023年3月上旬にホームページ上に掲載いたします。

記

1.更新申請書類について

1)遺伝性腫瘍指導医申請書

2)遺伝性腫瘍指導医申請書用履歴書

3)研修実績証明書類・・専門医更新の症例と重複可・カンファレンス症例可

①症例要約（30例）・・

②自身で遺伝カウンセリングを実施した症例詳記5例（上記のうち 5例）

4)遺伝性腫瘍に関連した論文5編（写）、あるいは学会発表（写）

遺伝性腫瘍専門医取得後に遺伝性腫瘍に関連した論文（総説・原著・症例報告の別を問わない）を筆頭者または共著者として5編以上（うち1編は筆頭・責任著者であること）。学術集会での遺伝性腫瘍に関連した筆頭者または共著者として演題発表は、計 2 回を共著論文１編とみなす事ができる。

5)遺伝性腫瘍指導医申請手数料の納付を証明するもの（写）

2.申請期間

令和5（2023）年3月下旬～令和5（2023）年4月末 (予定)
※期日を過ぎてからの申請手続きは行えませんので、ご留意ください。

3.申請手数料
10,000円　

5.審査結果の通知
2023年6月上旬頃に通知します。

6.認定証の発送
本会登録の送付先にお届けします（有効期間5年）。

暫定遺伝性腫瘍指導医（暫定指導医）


暫定遺伝性腫瘍指導医（暫定指導医）
: 書類審査により暫定指導医が認定されます。申請は年間を通して、随時受け付けます。申請期間の制限はありません。筆記試験・面接試験はありません。（暫定指導医の資格は2027年度より廃止されます。あわせて暫定指導医による遺伝性腫瘍研修施設の認定資格も失われます。）正規の指導医は、「5年以上、遺伝性腫瘍専門医として遺伝性腫瘍の医療に携わっている」ことが申請資格のひとつにあり、申請受付の開始は2022年度です。